朝トレ 10K
母の送迎日なので5時前に出発
福島江と朝焼け

さすがにこの時間帯、車はほとんど走ってない ここで朝5時頃
久しぶりの水道公園
土手(信濃川東岸に出る)
大手大橋から。花火の準備がほぼ整っている
大手大橋から長生橋方面
大手大橋を車が来ないことをいいことに横断しまくって撮影
長生橋方面
あの例の筒のようなものは打ち上げ台ではなかった・・・この艀の土台だったのか・・
ウオロク。この時間(6:00過ぎ)に入ってきて待ってる人たちは一体なにをしているんだろうといつも疑問に思っている。
帰宅後は朝食、そして中越高校VS新潟産業大学付属という甲子園新潟代表決勝戦を見る。
中越が勝った。
3名の投手を送り込んだ中越に対し、エース一人が投げ抜く産大付属。
初回に両チーム2点でどんだけ打撃戦になるかと思えば、決勝点は中越の7番打者のソロホームランだった。。この脆弱打線の中越は甲子園で通用するのかいな・・・
母と帰りに土曜日のかっぱ寿司へ。(スシローは激混み)
ラーメンはかっぱ寿司のほうが美味い。この醤油ラーメンは最高なんだけどなー。。
イカ
その他、ウニ、中トロとか一貫高額メニューを乱発し、2人で4000円(笑)
昔はスシローで2人で1200円のこともあったが・・・笑
帰宅後はDチャン編集
夜はねぎとろ(玉ねぎで)、田舎飯。まいう。
朝の学び
会計で読み解く日本の権力構造──大化の改新から室町幕府の脆弱性まで
国家の力を支える柱のひとつが、会計である。戦争、農政、外交、建築、信仰、どの分野であっても予算なくして運用は成り立たない。日本の歴史においても、会計や徴税制度の整備とそれに付随する人口・土地の把握は、権力の集中と分散を大きく左右してきた。
中央集権のはじまり──大化の改新と会計制度の原型
645年の大化の改新は、日本史上初の大規模な中央集権体制への転換を告げるものであった。それまで各地の豪族が事実上の領主として支配していた田畑は「公地公民」とされ、すべて朝廷のものとみなされた。
これに伴い、会計制度の原型として「班田収授法」が導入される。これは6年ごとに戸籍を調査し、一定の年齢に達した民に田を支給・収納し、課税の基準とする制度である。こうして国勢調査、土地台帳、税の徴収といった基本的な国家財政機能が整備された。
租庸調制度もこの時期に始まった。「租」は米、「庸」は労働、「調」は絹・布などの特産物である。税制はただの搾取ではなく、天皇制国家の支配構造そのものであり、同時に軍事動員や兵糧確保のための基盤でもあった。
平安末期の腐敗と国司の定住化
だが、制度は時間とともに形骸化する。平安末期になると、各地に派遣される国司が本来数年で交代する任期制を無視して定住化し、地元の豪族や有力農民と結びついて徴税権を私物化していった。
国司が都に納めるべき税を中抜きし、その代償として中央の貴族には賄賂が流れるようになる。藤原道長はまさにこの腐敗構造を熟知し、巧みに利用したひとりであった。会計の不正は国家権力の衰退を招くが、当時の貴族にとってはむしろ私腹を肥やす格好の手段であった。
このような構造の中、朝廷の力は次第に失われ、地方では武士と寺社勢力が台頭していく。
武士の登場と徴税権の武力化
こうして平安末期から鎌倉時代にかけて、武士が新たな権力基盤を築いていく。その象徴が源頼朝による「守護・地頭」の設置である。頼朝は朝廷から徴税権と会計検査権を実質的に剥奪し、自らの直属の家臣に与えることで、幕府による財政支配を可能にした。
ここで重要な役割を果たしたのが、文官の二階堂行政らである。彼らは朝廷で培われた会計・文書行政のノウハウを幕府に持ち込み、財政制度の構築に寄与した。
寺社と帳簿、そして金融業
会計に関して特筆すべきは、寺社勢力の存在である。たとえば比叡山延暦寺やその門前の日吉大社は、全国に広大な荘園を持ち、それらを管理するために独自の帳簿や会計帳を持っていた。つまり、寺社はすでに金融機関でもあり、大名に対して融資や米の貸し出しを行う存在でもあった。
これが後の「土倉」や「酒屋」などの中世金融業へとつながっていく。室町期には、これらの帳簿類が「度宗帳(どそうちょう)」として整備され、国家ではなく私的機関が財政の中枢を担う奇妙な構図が出来上がっていく。
衰弱する室町幕府の会計
一方で、国家の中枢にいたはずの室町幕府は、会計制度が極めて脆弱であった。守護大名は各地で独立色を強め、幕府には安定した財源がなかった。とりわけ、戦争を遂行するための予算――兵糧、人足、武器、馬の調達――を支える徴税体制が整っておらず、軍備の継続が困難となっていった。
このような中で起きたのが応仁の乱である。将軍家の後継争いに端を発した戦乱は、全国の守護を巻き込み、国家財政を崩壊に導いた。室町幕府は戦費すら自前で用意できず、武士の私兵に依存するしかなかった。
信長の会計改革と領収書文化
こうした中、登場したのが織田信長である。信長は軍事・行政の両面において合理性を重視した武将であり、戦費調達のために「徴税と領収書発行」を制度化したと伝えられている。これは現代で言うところの「予算執行管理」に近い発想であり、経理面での透明性を高め、軍の統制を確かなものとした。
信長のこうした姿勢は、後に豊臣秀吉による太閤検地、徳川幕府による勘定所制度へと引き継がれ、日本的な会計制度のひとつの基礎となっていった。
会計から読み解く日本の統治構造
日本の政治史は、単なる「武と文」の物語ではない。その背後には、会計制度、徴税体制、帳簿の整備、戸籍と土地台帳、国勢調査といった膨大な“裏方”の仕組みが存在していた。中央集権が機能するためには、まず徴税が機能しなければならず、徴税が機能するには国土と人口の把握が前提となる。
ゆえに、大化の改新、太閤検地、明治の地租改正という三度の大規模な国土調査こそが、日本の歴史を大きく動かした根源的な出来事である。
応仁の乱の復習
応仁の乱──財政破綻と武家の私権化が招いた“戦国”の幕開け
室町幕府の崩壊を決定づけた事件、それが1467年(応仁元年)に始まった「応仁の乱」である。この内乱は、表面的には将軍の後継争いと管領家の対立であったが、根本には幕府の統治能力と財政制度の脆弱さが横たわっていた。
財政破綻が武家の独立を加速
室町幕府は鎌倉幕府と異なり、全国を直接支配するだけの軍事力・財力を持ち合わせていなかった。幕府の財源は主に京都近郊の直轄地(御料所)や税金、そして酒屋や土倉(金融業者)への課税であったが、いずれも限定的であり、戦費や恩賞にまわすには到底足りないものであった。
このため、各地の守護大名たちは自領内で独自に徴税し、自らの軍隊を私的に養うようになる。徴税権と軍事権が中央から地方へと分散していき、幕府の命令は次第に“お願い”のような形式に変質していった。
応仁の乱は、こうした守護大名の“私権化”と幕府の弱体化が極限まで進んだ末に起きた、避けがたい内乱であった。
発端は将軍家と管領家の「跡目争い」
1464年、将軍・足利義政は後継者に実子を望むようになり、義視(弟)に決まっていた将軍後継を撤回し、わずか1歳の義尚を立てようとする。この“将軍家の家督問題”が、細川勝元と山名宗全という管領家の対立を巻き込む形で拡大していく。
細川勝元は義視を支持し、山名宗全は義尚を支持。これに従う形で、全国の守護大名が「東軍(細川派)」と「西軍(山名派)」に二分されていく。
政治の中枢が、個々の武家の利害と権力争いに飲み込まれていった瞬間であった。
戦いは「京都市街戦」から「地方内乱」へ
1467年、ついに両軍は京都で武力衝突する。これが「応仁の乱」の始まりである。最初の数年間は主に京都の市街地で戦闘が続き、洛中の寺院や民家は焼け野原となった。特に「東軍の細川邸」「西軍の山名邸」は、まるで戦国時代の城塞都市のような様相を呈し、市中戦の泥沼化を象徴した。
両軍とも兵站が乏しく、戦争が長期化するにつれて兵の補充や兵糧の確保が困難となっていった。幕府にはこれを調停・終結させるだけの財政力も統制力もない。将軍・義政は戦乱を収めるどころか、東山の銀閣に隠棲してしまう始末であった。
その後、戦火は京の外へと広がり、畿内から山陰・山陽、北陸・東海・関東にまで波及していく。地方でも守護家の家督争いが頻発し、同族間の争い(分家と本家の衝突)や国人(地元豪族)の反乱が相次ぎ、「下剋上」の時代が本格的に始まった。
乱の終息と、その後の「戦国」化
1477年、山名宗全・細川勝元がともに病没する。その後、政治的な決着がつかないまま、各大名はそれぞれの地元に帰国し、戦乱は自然消滅的に収束する。
しかし、これは平和の回復ではなかった。むしろ、幕府の命令を聞かず、独自の戦国大名として自立する動きが加速したという点で、「応仁の乱」は室町幕府の“事実上の終焉”であり、同時に戦国時代の幕開けを告げるものであった。
応仁の乱と“会計”の喪失
この乱が象徴したのは、幕府がもはや「中央政府」としての最低限の会計機能すら維持できなくなったという現実だった。幕府は戦費を自前で用意することができず、恩賞も兵站も各大名の裁量任せであった。
大名たちが私兵を養い、金融業者から軍資金を借り、荘園を取り上げて年貢を勝手に徴収する時代──そこに国家としての財政的秩序はなかった。応仁の乱とは、中央による会計と徴税の崩壊が引き金となった、「財政破綻の戦争」でもあったのである。